店舗を宣伝する方法はいくつもあります。
特に店舗の集客でおすすめなのが2023年の現在はInstagramとTikTokです。
集客をきちんとするのであれば必ず実施した方がいい媒体になります。
うまく活用して集客をしている企業は非常に多くあります。
しかし
「アカウントを解説したはいいが、どう運用していいかわからない…」
「担当者がSNSにあまり詳しくなく全然運用できていない…」
「投稿するインセンティブを設定できてなくてやる気にならない…」
といった失敗事例も多くよくお問い合わせいただきます。
そこで今回の記事で各SNSの特徴と店舗集客の仕方を解説し、実際に実施するときの手助けをいたします。
この記事では店舗を持っているにおすすめの記事になりますので最後までご覧ください。
SNSとは何か、なぜ重要なのか?
それではまず各SNSの基本的な紹介をします。
SNSの基本的な理解
日本国内では約4500万人がInstagramを利用しており、これはLINEに次ぐ2番目に多いSNSの利用者数です。特に20代の人々が多く利用していますが、その範囲は広く、平均的な利用者の年齢は36歳とされています。
Instagramの特徴の一つはその拡散力の強さです。
しかし、その反面、フォロワーを獲得しにくいという面もあります。また、その拡散力からくるデメリットとして、投稿内容によっては炎上しやすいという特性もありますので注意が必要です。
他のSNSと異なる大きな特徴として、基本的には本名での利用が一般的であることが挙げられます。
この実名登録制度により、実際の生活に密着した形で使いやすく、友人とのコミュニケーションもスムーズに行えます。
日本国内においては、ユーザー数はLINE、Twitter、Instagramに次ぐ4位に位置しています。
10代の利用は比較的少ない一方で、30歳から60歳の範囲の利用率は非常に高いと言えます。ただし、日本国内では他のSNSに比べてユーザー数はやや少ないです。
正直オワコンなのでFacebookはやらなくていいでしょう。
Instagramは、国内に3300万人ものアクティブユーザーが存在するスマートフォン向けの写真共有アプリです。主に20代から30代の女性が多く利用していますが、最近では男性ユーザーも増えてきています。特筆すべき特徴として、文字での投稿よりも、写真や動画を加工して投稿することが挙げられます。
Instagram公式によれば、Instagramでブランドを視覚的に見ることで、ユーザーがブランドに対して強く感じる効果があると言われています。
また、現在はその拡散力も非常に高いとされている媒体です。
TikTok
TikTokは、手軽に短い動画を共有できるスマートフォン向けアプリです。
特にエンターテイメント関連の投稿が多く、そのユーザー数の増加率は非常に高いという特徴があります。
フォロワーを獲得しやすい一方で、商品購入へ直結しにくいという性質も持っています。
ですが、そのユニークなコンテンツとユーザーの活発な交流は、新たな魅力や可能性を提供しています。
これらが主なSNSですが、短尺動画の時代になったと言われる2023年現在では特にInstagramとTikTokを企業は実施することが望ましいでしょう。
ポテンシャルが高いにも関わらずTwitterやFacebookで宣伝しかしないため全く拡散されていない企業アカウントもよく見られます。
成功するSNSマーケティング戦略
SNSマーケティングのメリットについて解説していきます。
下記の要因から成功を狙えることができますが、直接の売り上げにつながらないため効果が見えずに実施しない企業さんが多くいらっしゃいます。
今回の記事の情報をもとにSNSを実施するようにしてください。
SNSのメリットと売り上げの伸ばす方法
フォロワーが増えることで1投稿当たりのリーチ数が増える
簡単な話でフォロワーが増えることで1投稿当たりのリーチ数が上がります。
各SNSのアルゴリズムの大半は
既存フォロワーにリーチ→質が高い投稿が外部にリーチ
といった流れを辿ります。
フォロワーが多いことでいいね、RTや保存を獲得しやすく質が高い投稿だと認識される可能性が高くなります。
例えばInstagramの場合、2年間運用することでこのような成果を獲得することができます。
認知が広がるのでウェブサイトの検索数が増える
リーチを獲得することで企業自体の認知が広がります。
InstagramやTikTok経由で直接リンクのクリック数がなくとも、認知してくださった方がウェブサイトで検索するといった動きをします。
ウェブサイトの検索数が増え、ウェブサイトの成約率によっては成約数が非常に増えます。
弊社の統計ではInstagramで10pvを獲得することでウェブサイトの検索数が1pv増えます。
例えば成約率が1%だったら、Instagramで1万リーチを獲得することでウェブサイトの1000pv獲得ができます。
なので10予約を獲得できる計算です。
仮にwebサイトの完成度如何では成約率が2~5%になったりしますのでより予約につながることも。
そもそも今や新しいサービスを知るのはSNSからになっている
商品やサービスを購入する際にSNSを参考にする人の割合は年々増しています。
今や、SNSが情報収集の「メイン」媒体になってきています。
自社のサイトを運用して情報を蓄積するより、Googleの口コミを蓄積するよりもSNS上に自社の情報を流す方が重要な時代に変わってきているのです。
特にInstagramではハッシュタグや発見タブによって「検索」や「ターゲティング」の側面も持ち、投稿から3ヶ月経っても見つけられ、購入に進むケースが数多く見受けられます。
自社の発信やインフルエンサーの投稿は投稿時のバズだけでなく、残存効果も発揮し、より効果を発揮するようになりました。
逆に注意点も…
そんな魅力のあるSNS。
魅力もある反面、デメリットも存在します。
すぐ結果は出ない
すぐに結果が出るわけではないことがSNSの特徴です。
企業に委託するのであれば3ヶ月ほどで成果が見えてきますが、自社で実施する場合はノウハウなども蓄積されていないこともあり、6ヶ月から1年ほどかかります。
その期間は成果が出ないまま運用し続ける必要があり、かつ投稿頻度が少ないとすぐ元の状態に戻ってしまいます。
そのため、すぐに成果が出るわけではないのに、ずっと運用し続けないと行けないといったデメリットが存在しますので根気よく運用を続けましょう。
正しい手法で行わないとフォロワーが増えない
先ほども軽く触れましたが、投稿頻度など正しい運用を実施しないとどんなに運用をしたところで成果が出ません。
コンセプトの設計など正しく実施しないと行けないので、非常に難しいのがSNSです。
そのほとんどが運用開始から6ヶ月で決まりますので最初だけ運用代行を依頼して初期構築と初期の運用、インハウスを実施してから自社で運用を進めると成果を出しやすいです。
弊社でも運用代行とインハウスを実施しておりますので、ご興味ございましたらこちらからお問い合わせください。
お問い合わせボタン
炎上に気を付ける
SNSは手軽に意見や情報を発信できる反面、注意不足が「炎上」という問題を引き起こす可能性があります。
「炎上」とは、不適切な発言や行動に対し大量の非難コメントや悪評が寄せられ、それが一気に拡大してしまう現象を指します。
一旦炎上してしまうと、企業や店舗のイメージを元に戻すのは難しく、さらにはネット上での情報は一度発信されると完全に消去することが難しいのが現実です。
炎上を避けるためには、デリケートな話題や争いを引き起こす可能性のあるテーマは避け、投稿内容の再確認を怠らないことが大切です。
また、他人の発言や情報を軽々しく拡散するのも避けましょう。
誤った情報を拡散した場合、その責任を問われることもあります。信頼性のある情報源から確認した、確かな情報のみを共有することを心掛けましょう。
国内外の成功事例
キムチの家
様々な素材をキムチにするコンテンツを発信しています。
特徴的なのが親しみのもてる女性と好青年がアカウントを運用しているテイをとっており、人に対してファンになることでアカウントが伸びやすくなっています。
コメントを見ていると分かる通り、次にキムチにしてほしいとコメントを悪徳しやすくなっています。
属人性が高い運用をしていることでPRも受けられるので別方面のマネタイズもできています。
YouTube:https://www.youtube.com/@kimutihouse/featured
TikTok:https://www.tiktok.com/@kimuti.house.jp.ne.co?is_from_webapp=1&sender_device=pc
自在な整骨院
次に紹介するのは自由な整骨院
現在フォロワーが60.8kまで増えていて、認知拡大が上手に進んでいることがわかります。
今アカウントは普通踊らないと思われるような方が踊っていたり、一人踊ってない人がいたりとエンタメ性が高いです。
このアカウントを見ても分かる通り、会社全体で協力するようなアカウントは非常に強力ですね。
もちろん演者が可愛いことが一番の特徴になりますので参考にできる方はあまり多くないかもしれません。
しかし、ギャップを狙う、エンタメ性を高めることが特徴であることがわかっていただけたかと思います。
TikTok:https://www.tiktok.com/@zizaina.clinic
まとめ
今回の記事では2023年最新の実店舗集客においてやるべきSNSと実施の仕方。よくある困りごとと注意点をまとめました。
この記事をもとに自社のアカウント運用を進めていきましょう。
とはいえ、ノウハウがない状態から自社で運用を実施すると間違った施策を行ったり、半年から一年ほど運用期間がかかります。
そのため最初の6ヶ月だけでも企業に運用依頼することをお勧めします。
弊社でも運用代行やインハウスのご支援を行っています。
こちらからお問い合わせください。